CX向上を実現するコンタクトセンター向けCRMソリューション
更新日:2024年9月17日
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術を使ってビジネスを変革するためのプロセス全体を指す言葉です。ここでは、DXの概要の他、DX推進の課題や課題解決に必要な5つのポイントについてご紹介します。
1-1. DXとは?
1-2. DXが求められる理由
2-1. DX推進を阻む3つの課題
2-2. DX推進でよくある失敗
3-1. 1. DXを経営戦略に落とし込み目指すべき姿を明確にする
3-2. 2. DX推進の具体的な手順を把握する
3-3. 3. DX人材と予算を確保する
3-4. 4. 既存のITシステムの見える化・ベンダーとの関係の見直し
3-5. 5. ツール・サービスの導入は慎重に行う
まずは、DXの概要やDXが求められている理由について解説します。
DXは、デジタル技術を活用してビジネスのあらゆる側面を変革し、顧客価値を創出するプロセスを指します。具体的には、業務プロセスの自動化、データ分析の活用、デジタルプラットフォームの構築などを通じて、効率性の向上、競争力の強化、新しいビジネスモデルの創出を目指します。
DX推進が求められている理由としては以下の2つがあります。
「2025年の壁」とは、日本の経済産業省が提唱した概念で、2025年までにDXを実現できなければ、企業が直面するであろう深刻な問題を指します。主な要素としては、「多くの企業が依存している古い情報システムが、運用コストの増大や障害の頻発を招き、新しいビジネスニーズに対応できなくなる」「デジタル技術を活用している競合他社に対して、スピードや効率で遅れをとることで市場競争力を失うリスクがある」「DXを推進するためのIT人材が不足しており、必要なスキルを持った人材の確保が難しくなる」などがあります。
インターネットやモバイルデバイスの普及により、顧客の購買行動が大きく変化しています。オンラインショッピング・モバイル決済・SNSを利用した口コミ情報など、デジタルチャネルが購買決定に大きな影響を与えています。また、サブスクリプションモデル・シェアリングエコノミー・プラットフォームビジネスなど、新しいビジネスモデルが台頭してきています。これらのモデルは、デジタル技術を基盤にしており、DXが遅れると、これらのビジネスに移行することができません。
DXはテクノロジーの進化と、それに伴う消費行動の変化に対応するためには欠かせない施策です。ただ、実際にはさまざまな原因でDXが進んでいない企業が多くあります。ここでは、DX推進を阻む3つの課題とよくある失敗についてご紹介します。
デジタル技術を理解し、実践できる人材が不足しているため、DXを効果的に推進することが難しくなります。また、全社員が基本的なITスキルやデジタルリテラシーを持っていないと、新しいシステムやツールの導入がスムーズに進まないことが多いです。
デジタル技術の導入に伴い、サイバーセキュリティの脅威が増加します。特に、企業の重要なデータがネットワークを通じてアクセス可能になるため、セキュリティリスクが高まります。このようなセキュリティリスクがDXの大きな障壁になっています。
DXを進めるためには、明確なヴィジョンと戦略が必要です。しかし、多くの企業がDXの全体像を描けておらず、短期的な視点でのツール導入やプロジェクトの実施にとどまっています。
上記のような3つの課題の他、戦略・計画が不十分であることが原因で以下のような失敗が多く発生しています。
DX自体が目的化してしまい、ツールや技術の導入が自己目的化することがあります。その結果、実際のビジネスニーズや顧客価値の向上に繋がらないケースが見られます。
初期のツール導入にばかり注力し、導入後の運用計画やフォローアップが不足しているケースがあります。これにより、ツールが効果的に活用されず、DXの効果が十分に発揮されません。
上述したような課題を解消するためには、以下の5つのポイントに注意してDXを進める必要があります。
DXを経営戦略に組み込むためには、企業全体のヴィジョンと目標を明確にすることが重要です。これにより、全社が共通の方向性を持ち、一丸となってDXを推進することができます。目指すべき姿を明確にすることで、各部署やチームが具体的な行動計画を立てやすくなり、成果を出しやすくなります。
ヴィジョンや目的を設定することで、DXの方向性と期待する成果を明確にします。たとえば、顧客体験の向上、業務効率化、新しいビジネスモデルの創出などが考えられます。この段階で具体的なKPIを設定することも重要です。
DXのヴィジョンや目的を全社に周知し、理解と協力を得ることが必要です。社内コミュニケーションを活発にし、DXの重要性やその恩恵を共有することで、全社員の意識改革を促します。
現状の業務プロセスやITインフラを詳細に分析し、DX推進の障害となる課題を抽出します。これにより、どの分野で改善が必要かを明確にできます。従業員からのフィードバックも重要な情報源です。
DX推進のための専任チームやプロジェクトマネージャーを配置し、組織体制を整えます。役割分担を明確にし、各メンバーの責任と権限を明確にすることが重要です。
課題に対処するための適切なツールやソリューションを選定し、具体的な導入プランを立てます。導入前にパイロットプロジェクトを実施し、効果を検証することも有効です。
設定したプランに基づき、プロジェクトを実行します。進捗を定期的にモニタリングし、必要に応じて計画を修正します。各段階での成果を評価し、次のステップに進むための準備を整えます。
PDCAサイクルを回し、継続的に改善を図ります。導入後の効果を定期的に評価し、問題点を洗い出し、改善策を実施することで、DXの効果を最大化します。
DXを推進するためには、専門知識を持つ人材と十分な予算が必要です。外部からの専門家の採用や社内のスキルアップを図るための教育プログラムを実施し、必要なリソースを確保しましょう。また、DX推進のための予算を明確に設定し、適切な資金配分を行います。
既存のITシステムの現状を可視化し、ベンダーとの関係を見直すことで、より効率的なITインフラを構築できるようになります。また、ベンダーとの契約やサービス内容を見直し、DXの目的な目標に合わせて最適なパートナーを一から探してみてもよいでしょう。
ツールやサービスの導入は、慎重に行う必要があります。導入前に徹底的なリサーチと評価を行い、自社のニーズに最適なソリューションを選定します。また、導入後のサポート体制や運用計画を事前に整え、スムーズな運用を確保します。
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DXはテクノロジーの進化や消費行動やビジネスモデルの変化に伴い、多くの企業が対応せざる負えない問題です。DXが上手く進まないという方は、ぜひ今回ご紹介した内容を参考にしてみてください。また、DXで何よりも大切なのは、ツールの導入です。既存のシステムからスムーズに移行でき、デジタルに慣れていない方でも操作しやすいツールをしっかり吟味して選びましょう。
なお、OKIソフトウェアのCRM「enjoy.CRⅢ」は、マイクロソフト製品との親和性が高く、コンタクトセンターをはじめ、コンタクトセンターに関連するさまざまな部門の業務効率化に適したツールです。DXのツール選定でお悩みの方は、ぜひ以下のリンクから製品情報を確認してみてください。